2025年8月の収入は債券ETFの配当金と米国債券ETFの分配金、2025年9月収入の見通し額

今回は2025年8月収入と来月の収入見通しについて定例ブログに記載します。8月の収入は、米国債券の4銘柄で合計85,131円でした。

2025年8月の収入合計：85,131円

図表-1．FIRE収入 2024年9月～2025年8月を添付します。

8月の収入については、米国債券ETF4銘柄（2621、1482、TLT、BLV）の分配金と雑所得で銀行（普通預金）利子と貸株により約2千円以下の収入がありました。8月は少ない月になるので家計支出の節約が必要です。

米国債券のETFは、毎月と年4回の3～4%前後の配当金や分配金が出ているのでFIREには向いているが、今は値下がりして資産が大幅なマイナスになっています。9月から米国の利下げが始まれば、少しは購入時の金額に戻って行くと思いますが、保持期間2～3年は我慢が必要と考えます。配当金・分配金を少しずつ貰い気長に待つことにします。

2025年8月収入金額：85,131円（税抜き後の受取金額）

①iシェアーズ米国国債 20年超 ETF（H有）年4回：2621；4,000株：31,874円

②iシェアーズ米国国債 7-10年 ETF（H有）年4回：1482；2,000株：23,906円

③iシェアーズ米国国債20年超ETF　年12回：TLT 400株：15,501円

④バンガード・米国長期債券ETF　年12回：BLV 400株：11,818円

図表-1．FIRE収入 2024年9月～2025年8月　　　

2025年9月の収入（予定）見込額：約14.3万円

図表-2．2024年9月から現在までの1年間収入合計推移を添付します。

来月2025年9月収入（予定）見込額は、図表-2の2024年9月とほぼ同じで日本株 JT社1銘柄で約8.0万円と追加されたJリート1社の日本リート約3.7万円と毎月分配金が出る米国債券ETF2銘柄（TLTとBLV）の約2.6万円が出る予定です。

図表-2． 2024年9月から現在までの1年間収入合計推移 　

2025年の年間収入（予定）合計：約239万円

表-3．2025年の8月収入合計表と図-3．ポートフォリオ税別を添付します。

表-3．は2025年8月末の収入予測で配当金と分配金の年間予定金額となります。

表-3の黄色塗りつぶし「Jリート」が2024年は下落傾向で目標株価（配当率）になって来たので、NISA枠（240万円）と配当率5～6%の3銘柄（日本格付研究所JCRでAA-以上）を購入したことにより、約730万円の追加投資をしました。

今月はトリプル高（株式・債券・ドル安）で投資金額は大きく上昇し73,017万円（利益1,283万円）で配当分配金は239万円で平均の配当率（税抜き）は3.76%でした。

2025年の年間に予定している配当金と分配金の合計金額は、8/27水の朝6時頃ドル円為替は147.40円の換算金額で計算しており、2,396,697円（税引き前で約303万円）となっています。

次回の投資時期は、毎年7月～9月頃が夏枯れ相場で下がる傾向があるが、今年の7～8月は上昇傾向で、9月以降にNISA成長投資枠240万円とつみたてNISAを始めようと考えています。

NISA積立投資枠の年間120万円（月10万円）は、来年60歳で年金受給が開始されたら全世界株インデックス（50%）と日本株インデックス（50%）でiDeCo投資と同じパターンで積立を開始したいと考えています。

今現在、毎月5,000円のiDeCo積立は年金受給で終了してしまい、既に55歳で退職金を貰ってしまい退職控除がオーバーして無くなっており、退職控除が復活するiDeCo投資期間20年以上にする必要があります。75歳まではiDeCo投資資産を保持し、老人ホームに入る77～80歳前後で全て解約・一括受取をする予定です。

表-3．FIRE収入 2025年8月27日6時 　　　

図-3の収入（配当・分配金）ポートフォリオは、配当金・分配金のポートフォリオ分散でグラフの赤色ベース・黒字が税率20.315%の10銘柄と0.79685と青色ベース・赤字が米国税金10%後に20.315%が掛かり0.7120の3銘柄になります。

図-3．収入のポートフォリオ　　　　　　　　

図-4の投資分散・アセットアロケーションは、日銀の会合前（利上げ？）昨年12月中旬にJリートを約730万円投資（現在:893万円）したことにより、株式と債券が昨年8月より戻して来ており、その影響なのか商品・不動産（Jリート関連）は大幅に上昇して来て、不動産のアセット比率は8.7％になりました。

9月頃にNISA成長枠（240万円）の追加投資を不動産（Jリートのインデックス）を考えていたが、大分高くなり過ぎているようで検討中です。

今後、日本もインフレ率（年率2～4%）が高止まり傾向になるので、インフレに少し強い資産と言われている「商品・不動産や金（ETF）」のアセットを増やして行く必要があると考えます。

図-4．アセットアロケーション　